医療改革問題におけるマスコミの役割は? 〜「患者のための改革」をめぐって

くば小児科クリニック 久芳康朗

● はじめに

 いわゆる「マスコミ」の報道は公正中立を保っているように見えて、その実さまざまなスタンスから記事が書かれていることに気づかれることがあると思います。同じ事実を取り上げる際にも、新聞社によって書き方にかなり違いがあることもあります。また、よく「ステレオタイプ」と称される単純化された構図を記者も読者も求めているように感じられることが多々あります。数年前の細川内閣における「政治改革(単なる選挙制度改革−改悪−におわった)」においてマスコミが用いた「改革派」「守旧派」という表現や、今回の小泉構造改革における「抵抗勢力」なる言葉は、その裏にある複雑な実情を見えにくくして「改革=善」「抵抗勢力=悪」というイメージを作り出し固定化することに多大な貢献をしているのが実態ではないでしょうか。(このような書き方をすると私も「抵抗勢力」の一人に入れられてしまうのかもしれません。)

 しかも彼らは独特の正義感から「国民のために」そうしているのだと信じこんでおり、かつて彼らが支援した「政治改革」の失敗が現在の政治におけるモラルの喪失をもたらしたのだという反省もないまま、またしても小泉改革において政府与党の応援団に成り下がっているように見受けられます。

 現在、医療改革という美名のもとに社会保障における財政支出の縮小と家計への転嫁、市場経済の導入による国民皆保険制度の骨抜きおよび患者自己負担増や診療報酬削減による医療費抑制政策が国民の理解を得ないまま着々と進められています。その詳細については私の力ではまとめ切れませんので、下記の資料(リンク)をいくつかお読みいただきたいと思いますが、政府や報道が伝えている内容とその実態とのギャップに誰しもが驚かれるのではないでしょうか。時間がない方でも、李 啓充 氏の「理念なき医療『改革』を憂える」だけは是非とも目を通してみて下さい。→※2002年9月28日(土) に青森市で李 啓充 氏の講演会が開催されました。

「医療改革」関連リンク

 このような国民生活に密着した問題で、かつ国民、患者(必ずしも国民=患者ではない)、医療者、保険者、政府など様々な立場からの考え方に必ずしも一致点が見いだされていない複雑な問題に対して報道に求められるのは、ある特定の立場から読者を教え導こうとする姿勢ではなく、正確な情報をわかりやすく的確に読者に提供することにより議論の基礎となる認識を深めさせ、その議論を伝える過程においてより本質的なあるべき「患者のための医療改革」の姿を国民と共に求めていこうとする姿勢ではないでしょうか。

 今回はそういった報道の一例として、昨年末に私たち医療関係者の間で問題になったある新聞社の社説を取り上げて皆さんに考えてもらう材料にしていただければと考えました。最初にお断りしておきますが、この社説の場合その内容の全てが問題なのではなく、その元となる基本的なスタンスに問題があると考えられます。また、こういった例はこの新聞社に限らず毎日新聞など各紙で見られることであり、全体としてマスコミは医師や医療側を「利益をむさぼり自らの利益を守るために政治に圧力をかけている抵抗勢力」と戯画的に描き出すことによって、本来共に歩むべき患者・国民と医療側とを引き離し、その結果として政府の進める医療政策に手を貸す役割を果たしているように感じられます。

 より良い、あるべき「患者さんのための医療」をつくりあげていくためには、医療者とマスコミが互いに意志疎通をはかりながら国民の理解と合意を得て進めていくことが絶対に必要であり、現状は最悪だと感じています(史上最悪かどうかはともかくとして)。この状況を変えていくためには、マスコミも医療側もお互いに非難しあうだけでなく、私たち医療者の側からも社会の中で積極的に説明したり人々の声を聞いたりして理解を求めていく姿勢が必要であり、現実に全国各地でそのような動きが少しずつですが始まっています。私は現場の一医師に過ぎませんが、これまでの状況とそれがもたらす将来の姿に危惧の念を抱いており、このページが少しでも多くの方の目に留まって一緒に考えていただけるきっかけになることを期待してこのような意思表明をいたしました。

新聞記事の引用の原則に則って全文を引用させていただいたことをおことわりします。)

「小手先だけの医療制度改革」 東奥日報社説 2001年12月22日(土)
http://www.toonippo.co.jp/shasetsu/sha2001/sha20011222.html

 国民医療の再生を担うべき、二〇〇二年度からの医療制度改革の大筋が固まった。小泉首相は患者、保険者、医療機関の三者が公平に痛みを分担する「三方一両損が実現した」と自賛したが、根本部分はまたも先送りである。論議の中で“聖域”とされてきた診療報酬本体の引き下げが打ち出されたことは評価できるが、柱となるのは国民負担のアップだ。破たんの危機にある医療保険財政の財源処理に追われ、抜本的改革−という大命題には踏み込めぬまま、結局は予算編成に合わせた財政面の帳じり合わせに終わりそうだ。

 今回の改革論議がいつもと違ったのは、首相の積極的な関与があったことである。改革大綱にサラリーマンの三割負担を盛り込み、診療報酬体制本体が初のマイナス改定になるのも、背景に首相サイドの強い指示があった。官邸の指導力は評価されていい。

 とはいっても、改革の手法は旧態依然そのものである。保険財政の再建を理由に、患者負担を引き上げ、保険料上げなど「国民負担を増やし、給付を引き下げる」いつもの手法。痛みに見合う医療の将来像が一向に見えてこない。

 サラリーマンら被用者保険の加入者本人の自己負担を現行の二割から三割に引き上げる(時期は未定)方針を決定。二〇〇二年四月からはボーナスを含めた年収で保険料を算定する「総報酬制」も導入する。負担は増える一方だ。

 高齢者も一割負担ですむ老人保険制度の適用開始年齢を段階的に引き上げ、窓口負担の定率制の徹底と支払い上限額の徹底など「応分の負担」が求められる。患者の痛みが和らぐことはない。

 一方、医療を提供する側の医療機関や調剤薬局の痛みはどうか。日本医師会などの激しい反対で難航した診療報酬は全体で2.7%引き下げられる。その内訳は薬価や医療材料など医薬品の引き下げ分が1.4%、医師の技術料である診療報酬本体の引き下げ分が1.3%だ。

 診療報酬本体のマイナス改定は初めてのことだ。デフレの状況を考えると当然のことだろう。長引く不況の中、薬価引き下げで生じた薬価差額を「潜在的な医療技術料」の名目で、診療報酬の引き上げの財源に回してきた厚生労働省の姿勢も問われるべきだ。日本医師会も「出来高払い」など国民に理解を得られないようなルールは廃し、診療報酬の個別交渉の中で、技術力に見合う技術料を要求するのが筋だろう。

 国は二〇〇二年度予算案編成で医療費の国庫負担を二千八百億円圧縮する方針で臨んだ。老人医療費の制度改革などで一千億円、残りの一千八百億円を診療報酬引き下げで削減する案を打ち出した。それが診療報酬2.7%下げの根拠、帳じり合わせの数字である。

 しかし、今回の改革方針で最も問題なのは、前回の二〇〇〇年度改革で積み残された最重要課題の新しい高齢者医療制度創設がまた先送りされたことだ。

 現在の老人保健制度は、本人の一割負担を除いた約九割の保険給付は健保組合や、国民健康保険などからの拠出金や公的負担金で賄われている。保険財政は火の車で現役世代が高齢者世代を支える仕組みはもはやパンク寸前だ。

 高齢者医療に対する抜本的な制度見直しは急務である。それだけに日本医師会や健康保険組合連合会などが独自の高齢者制度創設案を出しているが、厚生労働省は対案すら示さず、政府・与党の論議も現行制度の手直しに終始した。

 今回の対応はいわば小手先だけの対症的な応急処置にしかすぎない。医療制度に本格的なメスを入れ、根本から治す抜本的改革がぜひ必要だ。そのための論議がまたも先延ばしになったのはむなしい限りである。

● この診療報酬引き下げが決まった時に、小泉首相が記者のインタビューに答えて「ほら、三方一両損、やればできたでしょ♪」とルンルン(←死語注意)している姿を見たとき、自分が首相としてその生活を守るべき国民が現状よりも満足できない医療しか受けられなくなることで大喜びしているなんて、国民の生活に対する想像力が致命的に欠如しているのではないかと暗澹たる気持ちになりました。(ちなみに私は最初から小泉首相を支持していません。それは私が医師会員の「抵抗勢力」だからではなく、本当に市民のため国民のための政治とはほど遠いその姿勢に危機感を抱いたからであり、それが間違っていなかったことはこの1年間の政治をみればおわかりいただけると思います。)

 以下は、第一線の医師・歯科医師が共に参加し活動している保険医協会の全国組織「全国保険医団体連合会(保団連)」が、この社説に関して通信社と懇談したときの記録です。前半の「社説配信」問題などはどうでもいいかと個人的には思いますが、最後の方を読むとこういった働きかけによって医療改革についてのある程度の認識を共有できたのではないかと推察されます。

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■■■■■■■■ 保団連メールニュースNo.2001-38号 ■■■■■■■■
■■■■■  http://domino.doc-net.or.jp/mail/mail.htm  ■■■■■
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■医療「改革」「三方一両損」配信社説問題で─保団連が共同通信社と懇談

 保団連は12月25日午後、東京・虎ノ門の共同通信社にて、1時間余にわたり同社との懇談を行った。これは、12月18日から20日にかけて、全国の地方紙で、小泉首相が唱える医療「改革」のための「三方一両損」なるスローガンをそのまま踏襲・支持し、その断行を求める社説が一斉に掲載され、そのうちの数紙はほとんど全文にちかく同一であったこと、実はそれは共同通信社による配信文をそのまま用いたものであることがわかったことから、保団連が共同通信社に対し、事の経緯とこうした問題に関する認識を問うために申し入れ行われたもの。

 懇談には保団連から、中・事務局次長、原・大阪協会事務局長、松村・富山協会事務局次長の3人が出向き、共同通信社からは、米倉久邦・論説委員長、江畑忠彦・同社「報道と読者」運営委員会事務局長(編集局次長)、楢原多計志・論説委員(社会保障担当)が応対した。

 主なやりとりは以下のとおり。

▽以前から「論説資料」を配信、使用は加入新聞社の編集権(共同通信)
─業界の「常識」は国民の「驚くべき非常識」だ(保団連)

 先ず保団連側から、配信「社説」なるものの実状や経緯、そして今回の事態についての共同通信社(以下「共同」と略)としての認識を質した。「共同」の説明では、以前から同社の加盟新聞社で希望する社に対し、「論説資料」を配信しており、各新聞社の判断でこれを素材にして社説を書いたり、一部を手直しして掲載してきている。この部分は一般の配信記事と異なり、基本的には各新聞社の判断で自由に活用できることにしている。配信は特に専門性を伴うテーマで、地方紙が独自に論説を書くことが困難な場合に利用されている。この「論説資料」を利用するもしないも、あるいは手直しして活用することも、基本的には各新聞社の編集権に属する、との説明だった。

 これに対し保団連側から、客観的事実の報道やデータの配信は当然だが、この医療「改革」をめぐるケースでは、明らかに国民の間で意見の分かれる極めて政治的テーマで、しかも一方的に政府・小泉首相が唱える立場に追随・支援する「主張」であり、社会的影響の大きな権威ある通信社やマスコミで、こんなことが行われているということを初めて知り驚かざるを得なかった。業界ではこれが「常識」なのかも知らないが、われわれ国民の間では極めて「非常識」なことと受け止めている、と批判した。

▽「三方一両損」は首相が使い、わかり易いと思い使った(共同通信)
─権力者の「言葉」の吟味は大マスコミの役割ではないか(保団連)

 「共同」側(論説委員長)は、今回の「三方一両損」の社説で、直接当社へ意見を寄せられたのは保団連さんしかなかった。「三方一両損」という表現は、「米百票」と同じように、厳密には本来の意味とはずれがあるかも知れないが、小泉首相が使っていて一般的に分かりやすいことから使ったのであり、大方の国民の認識にも合ったものだと認識している、と応じた。

 保団連側はこれに対し、そもそも小泉首相の言う「三方一両損」という言葉の意味が、(落語の)大岡裁きで使われているものと全く違う。医療費の負担と言う点からみれば、国民が保険料を払い、窓口負担もしている。そして国庫負担がもう一つあるが、これは一貫して減少させられ、さらにここでは肝心の国の負担と責任の問題が全く出てこない。実態は国民と医療機関の「二方二両損」でしかない。言葉の問題を言えば、言論の府である大マスコミこそが言葉に厳密であるべきで、特に権力、一国の首相が用いる言葉は、吟味・チェックをすべきではないか。われわれは、大マスコミにはそうした役割を期待しているからこそ、今回のように安易に首相の言葉、しかも重大なまやかしの言葉に追随することを批判し警戒しているのだ。また、大方の国民の認識に沿ったものだと言うが、最近行われたある世論調査では、小泉さんの「構造改革」への期待はまだ高いものの、「医療の負担増」に対しては「反対」が「賛成」を上回っていた。そして、われわれが見た限り、大マスコミの社説で、首相の「三方一両損」に疑問を提示していたのは「日経(国の責任と負担を示さないと国民の納得は得られまい、と)」ぐらいだ。ほとんどが無批判でファシズムのような雰囲気を感じる、と反論した。

 「共同」側は、国の責任と負担と言われるが、具体的にはどういうことか?、国の財政や医療保険財政はこのままではもたないのではないか、と反問した。保団連側は、今日の医療保険財政危機の大きな要因には、80年代から一貫した国庫負担の削減がある。他の先進国と比較しても、対GDP比の1人当たり国民医療費は最低ランクだ。それでなお世界一の平均寿命と最少の乳児死亡率などを維持している。一方、患者数当たりの看護婦数などは欧米の半分以下だ。また、最近では失政によるリストラや賃下げによる保険料収入の減少が大きな要因になっている。これらへの手当こそが必要ではないか。「財源論」としては別途「保団連の提言」もある。また、北欧のように福祉の拡充で安心して消費を喚起し、経済を活性化する方向を考えるべきではないか、などと応じた。

▽(報道に)問題点を感じたら率直なご批判、ご意見を(共同通信)
─小泉医療「改革」は、国民皆保険の崩壊を促進する危険が(保団連)

 こうしたやりとりの中で、「共同」側の社会保障担当論説委員からは、私個人としては医療での「三方一両損」は成り立たないと思っている。「論説資料」の執筆者も、すべてが同じ意見ではない。その内容が問題だと思われたら率直なご批判、ご意見をいただきたい、との釈明も出された。

 さらに保団連側から、「診療報酬の引き下げが当然」と言われるが、公私病連の調査でも国公立など大手病院の6割が赤字だ。これで診療報酬を引き下げれば、医療機関は別に法「改正」で拡大されようとしている差額徴収・保険外負担などに頼らざるを得なくなり、結局一層の患者負担増に跳ね返ることが懸念される。最近の報道では、東大病院でも1日26万円という個室を導入したという。小泉首相もマスコミも、わが国の国民皆保険を守るための「三方一両損」だと言うが、そもそも国民皆保険の肝心の点は、保険証1枚で貧しい人も等しく必要な医療が受けられることにあり、それが世界一といわれる健康指標を実現することに貢献してきた。しかし、窓口負担や差額徴収を増やし医療へのハードルを高くすることは、国民皆保険が果たしてきた早期発見・早期治療を崩すことにしかならない。

 いま、小泉「構造改革」で大量の失業者が生まれ、それらがみな国保に流入している。その国保では保険料が高すぎて払えず、滞納すると短期保険証に、さらに保険証が取り上げられて資格証明書を渡され、事実上医療から閉め出される。例えば大阪府ではすでにこの8月で9000人近くに及ぶ保険証の取り上げと、その予備軍である数万人の短期証交付者がいる。命の最後の拠り所の国保さえそういう状況だ。国民はますます消費を抑えて自己防衛せざるを得ないという悪循環に追いやられている。医療「改革」を考える場合、もっとトータルな視点からとらえてほしい、と述べた。

▽今後、医療現場の情報提供に応じることなどを意見交換・・・・
--今回の「社説問題」は、共同通信社の第三者機構で審査し結果を公表予定

 「共同」側は、この「論説資料」は11月半ばでの与党ワーキングチームの中間報告を論評したもので、われわれはもちろんもっと広い視点で考えており、そうしているつもりだ。今後は、みなさんからの医療現場の情報提供をいただければありがたい、とした。保団連側は今後できるだけ情報提供などに応じたいと答えた。

 また、マスコミであまり触れられていない高すぎる薬価の問題などでも意見交換を行った。

 なお、今回の「三方一両損」社説問題は、共同通信社が評論家の内橋克人氏など社外の有識者3人で構成する同社の報道に関する審査機構の「報道と読者」委員会で今後とりあげられる見通しだ。内橋氏などに富山協会が手紙を送ったところ、内橋氏からその旨の意向が伝えられている。

(文責=大阪協会・原事務局長)

● 最近になって、医療費負担増をめぐる国民世論の厳しさを意識してか、小泉医療改革に対する批判的な姿勢が垣間見えるようになってきたものの、患者のためと称して医療費抑制のための「保険者機能の強化」を支持するなど、基本的なスタンス(認識不足?)は変わっていないように思われます。

 ここまで書いて、ちょっと誤解を招くかもしれないと思って書き足しますが、これまで矛盾や問題点を抱えながらも国民の健康に貢献してきたわが国の医療も、21世紀を迎えて大きな転換点に立っていることは間違いなく、様々な点で抜本的な改革が必要であり、その議論の中に医療費のあり方が含まれるのも当然のことです。私たちは何も改革せずに今の状態を守ろうとしているのではなく、日本の医療の良いところ(国民皆保険・フリーアクセス・現物給付)は守り、医療の質を向上させるよう努力しながら、医療における透明性や説明責任が確保された患者さん中心の医療を目標にしていきたいと考えています。その中で不必要な医療費の増大を避けることはもちろんですが、医療費の抑制が改革の目標になっている現状では患者さん中心の医療という目標からどんどん離れていってしまうことを危惧しているのです。

 私が参加している青森県保険医協会でも、県内各地区でマスコミとの懇談会を開催して互いの意志疎通を図っていくことを計画しております。この茨の道はまだまだ続くものと思われますので、医療者側と患者さんや国民との間に立ちはだかるマスコミという大きな壁を「対話と理解」によって少しずつ崩しながら、共通の目標に向かって毎日の診療の中で一つずつできることをやっていくしかないと考えています。

2002.04.09

※追記:2002年5月24日に、地元紙であるデーリー東北と東奥日報の記者と懇談する機会を得ました。それだけで何かが変わったというわけではないのですが、今後につながる一歩であったと感じています。

特別付録 くば小児科ホームページ